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●冷食協が消費者調査 　高橋尚徳 （週刊冷食タイムス：08/09/02号）

購買頻度「減った」は六割
ヘビーユーザーが支える市販冷食

　（社）日本冷凍食品協会は７月に実施した冷凍食品に関する消費者意識調査の結果をこのほどまとめた。天洋食品事件発覚から半年後の冷凍食品の購買頻度は六割が「減った」と回答。ほぼ毎日利用する人に限ると四割が「変わらない」と答えており、ヘビーユーザーに支えられている現状が浮き彫りになった。

　冷凍食品の利用頻度は「減った」と「全く使わなくなった」を合計すると七割を超す。事件発覚以前の利用頻度が低い層ほど「全く使わなくなった」が多くなり、事件前からほぼ毎日利用する人の購買頻度は「変わらない」が四割、「減った」が六割となった。
　購入再開のきっかけは「産地を選んで買うようになったから」が７８％でトップ。「冷凍食品を使わないと、忙しく時間の余裕がないから」（３６.９％）、「メーカーの広告などを通じて、安心して使えることがわかったから」（２９.８％）が続いた。
　購入が減った食品は「中国産冷凍食品」が９３％、「中国産加工食品」が８４％と中国産への抵抗感は依然強い。
　冷凍食品に対する期待は「原材料産地、生産地はわかりやすく表示してほしい」が７２％、安全・安心に関する情報を正確に伝えてほしい」が６６.０％で続く。５５歳以上は「多少価格は高くても確実に安心できる商品がほしい」が５５％と、他の年代より１０〜３０ポイント高かった。
　調査対象は天洋食品事件を認知しており、事件発覚以前、月１回以上冷凍食品を使っていた２５歳以上の既婚女性。４００名から回答を得た。調査方法はインターネット。期間は７月２５〜２７日。４月にも同様の調査を実施している。条件が異なるため単純比較はできないが、協会は「産地を重視しつつも原料・製造工場など細部へのこだわりや中国産以外の冷凍食品、加工品への警戒心は薄れてきている」と分析している。

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