冷凍食品(冷食)・冷凍野菜・お弁当の売上・取扱ランキング・ニュース

水産タイムズ社
トップページお問い合わせサイトマップ
今週の一本

●さかなの魅力 次世代へ伝えよう!  松田陽平 (週刊水産タイムス:23/01/01号)

「さかなの日」始動

昨年11月のキックオフイベントでは、
さかなクンが大活躍した
ABCクッキングスタジオは
魚介を使った家庭料理を継承する
 水産庁は毎月3〜7日を「さかなの日」として制定し、水産物の需要拡大・消費喚起に向けた官民一体の取り組みを推進することを2022年10月発表した。
 コンセプトは「さかな×サステナ」。水産資源は食物連鎖の中で、自然の力によって再生産される持続的な資源。海洋環境に配慮した漁業を行うことで、持続的利用が可能。そのため、魚を選んで食べることは、SDGs(持続可能な開発目標)の「持続可能な消費のパターンを確保する」(目標12)ことにつながると、魚食普及拡大へ官民一体となった取り組みを開始した。
 「さかなの日」賛同メンバーは約660社・団体(2022年11月末時点)。スーパー・コンビニ・鮮魚専門店・百貨店などの小売店、水産会社・食品メーカー、飲食店、市場卸・食品卸、漁業者、ECサイト、給食サービス、料理教室、メディア、水産・食品関連団体など賛同メンバーの顔ぶれは多岐にわたる。

魚食でSDGsに貢献

 毎月3〜7日の「さかなの日」に照準を合わせ、賛同メンバーそれぞれが魚の魅力や魚食の素晴らしさを伝える様々な取り組みを開始している。特に11月は全体の活動強化週間と位置づけ、賛同メンバーが一致団結した取り組みを展開する。
 昨年11月には「さかなの日」キックオフイベントが開催され、さかなクンが「さかなの日」アンバサダーに任命された。水産庁加工流通課の五十嵐麻衣子課長はさかなクンについて「魚を食べる素晴らしさをわかりやすく多くの人に伝えてくれる唯一無二の存在」と太鼓判を押す。
 世界ではヘルシーな水産物の需要が堅調に伸びる傾向にある中、日本人の水産物の年間消費量は2001年度(1人あたり40.2kg)をピークに減少傾向にあり、2020年度は23.4kgまで減少している。
 今こそ魚食の意味・価値を見直し、その魅力を次の世代に継承していく必要がある。官民一体で「さかなの日」を盛り上げ、魚食の素晴らしさを発信したい。

水産タイムス 冷食タイムス
(C) Copyright 2004-2015, Suisan Times Co., Ltd. All Rights Reserved.
当サイトに掲載されている記事・写真の無断転載を禁じます。  お問い合わせ |サイトマップ著作権・記事使用・リンク・個人情報の保護などについて>>